日本市場の歴史
東証全体

TOPIX

東証プライム全銘柄の時価総額加重平均指数 — 2026-05-19 更新

日経225との違い: TOPIXは東証プライム市場の全銘柄(約2,000社)を対象とした時価総額加重平均。日経225は225社の株価平均。より市場全体を代表する指標。

※ チャートデータは TOPIX連動ETF「1306.T」(iShares)の価格(2008年〜)。TOPIX指数そのものとはスケールが異なります。

現在値(ETF)

408.3円

2026-05-19

年率リターン (CAGR)

7.1%

2008-01〜

累積倍率

3.5倍

全期間複利

ETF設定来高値

408.3円

2026年

最大下落率

-79.2%

バブル崩壊(指数)

直近年間

22.6%

2025

§ I — TOPIX vs 日経225

パフォーマンス比較(正規化指数)

共通開始日を100として正規化。TOPIX(黒)vs 日経225(緑)の相対パフォーマンスを比較。

TOPIX (1306.T): 352日経225: 4472008-01 = 100)

TOPIXが優位な局面

東証改革(2023年〜)でPBR 1倍割れ改善が広がり、中小型株を含むTOPIXが相対的に恩恵を受けた。配当・自社株買いの増加が時価総額加重のTOPIXをサポート。

日経225が優位な局面

アベノミクス(2013〜2015年)や2020〜2021年の円安・ハイテク上昇局面では、値がさ株(ソフトバンク・ファーストリテイリング等)ウェイトの高い日経225がアウトパフォーム。

指数設計の違い

日経225は株価平均(値がさ株の影響大)、TOPIXは時価総額加重(大型株が支配的)。構成銘柄数も225社 vs 約2,000社と大きく異なる。

§ I-B — TOPIX vs S&P500(グローバル比較)

TOPIX vs S&P500(正規化指数)

共通開始日を100として正規化。TOPIX(黒)vs ドル建てS&P500(緑)の長期パフォーマンス比較。

TOPIX (1306.T): 352S&P500(ドル建て): 5332008-01 = 100)

バブル崩壊後の「失われた30年」でS&P500との差が大きく拡大。2013年アベノミクス以降は回復傾向。ただし為替の影響でドル建て比較ではさらに差が広がる局面もある。

年間リターン比較(CAGR)

期間TOPIX(CAGR)S&P500(CAGR)
2013〜2023(アベノミクス〜)+10.6%+11.5%
2000〜2023(長期)+4.5%+4.7%
2008〜2023(リーマン後〜)+4.5%+7.2%

§ II — リターンと長期推移

長期価格推移

2008-012026-05 / 月次

月次

年間リターン

2008年 〜 2026

プラスリターン:15年 / マイナスリターン:4

年間リターン分布

各リターン水準が何年発生したか

5年ローリングリターン

任意時点から5年保有した場合の年率リターン推移

プラス 14 期間マイナス 1 期間

月次リターン(カレンダー)

各月の前月比リターン — 緑: プラス / 赤: マイナス

1月2月3月4月5月6月7月8月9月10月11月12月
2026+4.6+10.3-1.1+6.1+3.6
2025+0.2-3.8+0.4+0.4+4.9+1.9+1.1+4.6+2.7+6.4+1.4+1.0
2024+7.9+5.1+4.2-1.0+2.0+0.6-2.1-3.1-1.6+1.8-0.5+4.1
2023+4.4+0.9+1.9+2.6+3.5+7.5-0.5+0.4+0.7-2.9+5.3-0.3
2022-4.8-0.3+4.2-2.4+0.8-2.0+1.5+2.3-6.5+5.0+3.0-4.5
2021+0.2+3.3+5.8-2.9+1.3+1.1-3.6+3.2+4.5-1.6-3.6+3.3
2020-2.0-10.4-5.9+4.1+7.0-0.5-5.3+7.7+1.6-2.7+10.8+3.1
2019+4.8+2.5-0.1+1.7-6.4+2.8-1.0-3.3+5.9+4.9+1.9+1.5
2018+1.2-3.7-2.0+3.6-1.7-0.8-0.3-1.1+5.7-9.5+1.3-10.1
2017+0.3+1.0-0.7+1.3+2.3+3.0-1.00.0+4.3+5.5+1.7+1.3
2016-7.0-9.7+4.7-0.6+2.9-9.4+3.9+0.6+0.2+5.6+5.3+3.5
2015+0.3+7.8+1.9+3.1+5.0-2.4+1.8-7.5-7.4+10.4+1.5-2.0
2014-6.4-0.7+0.2-3.2+3.0+5.5+2.1-1.0+4.5+0.7+5.7+0.1
2013+9.2+3.6+7.5+12.2+0.4-2.7-0.5-2.3+8.9+0.1+5.3+3.6
2012+3.2+10.9+3.2-5.6-10.9+7.9-6.4-0.7+1.9+0.5+5.2+10.3
2011+1.4+4.2-7.8-1.9-1.0+1.2-3.2-8.4-0.4+0.6-4.80.0
2010-0.5-0.9+10.6+0.5-10.6-4.3-0.5-5.7+3.8-2.4+6.7+4.2
2009-7.3-4.9+3.1+8.7+6.5+3.70.0+1.9-5.4-1.4-5.8+7.7
2008-1.6-7.5+11.8+3.6-6.1-2.7-3.7-12.6-20.2-3.6+3.0

§ III — 保有期間別リターン(CAGR)

任意起点・任意年数の年率リターン

行: 投資開始年 / 列: 保有年数 / 値: 年率リターン(CAGR)— 緑: プラス / 赤: マイナス

開始年13571015202530
2025+22.6%
2024+9.5%+17.2%
2023+20.3%+17.3%
2022+0.3%+9.7%+14.2%
2021+10.6%+10.1%+12.4%
2020+7.5%+6.1%+9.5%+12.7%
2019+10.2%+9.5%+9.6%+11.4%
2018-18.1%-1.0%+1.5%+5.1%
2017+20.0%+2.7%+5.2%+6.5%+9.6%
2016+5.6%+1.2%+4.2%+4.5%+8.2%
2015+11.4%+12.2%+5.0%+6.1%+7.2%
2014+17.9%+11.5%+6.4%+7.1%+8.0%
2013+41.0%+22.8%+18.6%+11.3%+9.7%
2012+14.7%+24.0%+17.5%+12.0%+11.2%+12.2%
2011-20.1%+8.9%+11.2%+11.6%+7.6%+9.2%
2010-0.3%-3.0%+8.7%+8.6%+6.8%+7.7%
2009+13.3%-3.4%+7.8%+9.7%+7.1%+7.9%
2008-35.8%-10.2%-7.8%+1.4%+4.5%+3.5%

§ III-B — インフレ調整後の実質リターン

名目 vs 実質リターン(CPI調整)

日本のCPI(消費者物価指数)でデフレートした実質リターン。 デフレ期は実質が名目を上回り、インフレ期は名目が上回る。

名目: 320実質(CPI調整): 272(起点 = 100)

TOPIXとインフレの関係

TOPIXは時価総額加重平均のため内需セクター(銀行・不動産・小売)のウェイトが高い。 インフレ回帰局面では実体経済の回復が内需株を押し上げ、TOPIXは名目ベースでも日経225より安定しやすい傾向がある。

実質ベースで見た「失われた30年」

デフレ期(1990年代〜2000年代)は物価も下落したため、名目マイナスに比べて実質の下落は若干緩和された。 ただし実質ベースでも1989年の水準を回復したのは2021年以降であり、「失われた30年」の深刻さは実質でも変わらない。

§ IV — バリュエーション指標

PER(予想)

18.29倍

日経225: 17.2倍

PBR

1.34倍

東証全体 1倍割れ改善中

配当利回り

176%

日経225: 2.08%

TOPIX vs 日経225 — バリュエーション比較

PER
TOPIX: 18.29倍日経225: 17.2倍
PBR
TOPIX: 1.34倍日経225: 1.41倍
配当利回り
TOPIX: 176%日経225: 2.08%

日銀のETF保有とTOPIX

現在の方針

2024年3月 利上げ以降

新規購入停止

日銀ETF保有残高

2024年末時点(時価)

約37兆円

TOPIX全体に占める割合

浮動株ベースでは10%超の試算も

約4〜5%

購入ペーク(2021年)

ETF買い入れ上限拡大時

年12兆円

日銀は世界で唯一、株式ETFを大量保有する中央銀行。保有残高の売却(出口戦略)は TOPIX需給に影響を与える潜在的リスクとして注視されている。

TOPIXサブインデックス別パフォーマンス(概要)

指数構成銘柄数特徴PBR水準(参考)
TOPIX Core3030社最大手30社約1.8倍
TOPIX Large7070社大型株70社約1.5倍
TOPIX Mid400400社中型株約1.3倍
TOPIX Small約1500社小型株全体約1.0倍
TOPIX(全体)約2000社全プライム1.34倍

大型株ほどPBRが高い傾向。東証改革でPBR 1倍割れ改善が進む中、中小型株も恩恵を受けている。

§ IV-B — JPX日経400:ROE基準インデックス

JPX日経インデックス400とは

2014年1月に導入されたROE(自己資本利益率)8%以上を基準に組入銘柄を選別するインデックス。 東証全体の時価総額加重平均であるTOPIXと異なり、「稼ぐ力」を持つ企業に絞り込むことで、 日本株のガバナンス改革を促す効果があった。

構成銘柄数

400社

ROE・時価総額・流動性で選別

最低ROE基準

8%

欧米株の標準水準

運用開始

2014年1月

アベノミクス改革の一環

JPX日経400 vs TOPIX — 違いと特徴

銘柄選定基準

JPX400: ROE・時価総額・流動性の総合スコア

TOPIX: 東証プライム全銘柄(時価総額加重)

ROEの違い

JPX400: 平均ROE 12〜15%(高収益企業に偏重)

TOPIX: 平均ROE 10〜12%(低ROE企業含む)

セクター偏り

JPX400: 電気機器・精機・卸売 > 銀行

TOPIX: 銀行・内需セクターのウェイト大

長期パフォーマンス

JPX400: 導入後はTOPIXとほぼ同等〜やや優位

TOPIX: 東証改革後は中小型株含む分だけ恩恵

JPX日経400が与えたガバナンス改革効果

2023年: 東証改革との相乗効果

PBR 1倍割れ改善要請と合わさり、ROE改善が加速。JPX日経400の採用基準がより厳格化され、除外企業が改善策を急ぐ動きが続く。

2015年: スチュワードシップ強化

機関投資家がJPX日経400基準を「議決権行使の基準」として使用し始める。低ROE企業の経営陣への圧力が高まった。

2014年: 導入インパクト

組入を逃した企業が競ってROE改善を宣言。増配・自社株買い・低採算事業の整理が加速。「ROE経営」という概念が日本企業に広まった。

投資家視点のまとめ

TOPIX連動ETF(1306.T)は「日本株全体」への投資。JPX日経400連動ETF(1592.T等)は 「高ROE・ガバナンス重視」への選択的投資。長期では両者のリターン差は小さいが、 ROE改善トレンドが続く局面ではJPX400が相対的に有利な傾向。

§ V — リスク・ドローダウン

ドローダウン推移

直近高値からの下落率(時系列)

歴史的ドローダウン記録

コロナショック

2020-012020-03

-29.4%

リーマンショック

2007-072008-10

-59%

ITバブル崩壊

2000-042002-01

-53.1%

バブル崩壊

1989-122003-04

-79.2%

年中最大ドローダウン

各年の年中における最大下落率

最大: -40.8%平均: -12.0%

実現ボラティリティ(年率)

過去12ヶ月の月次リターンの標準偏差を年率換算

中央値: 15.2% — バブル崩壊・リーマンショック時にスパイク

§ V — セクター別構成比

時価総額上位セクター

電気機器
18.2%
輸送用機器
10.4%
銀行業
8.7%
情報・通信業
8.1%
化学
6.9%
卸売業
5.8%
機械
5.2%

データ:TOPIX連動ETF 1306.T(iShares)/ Yahoo Finance(yfinance)。掲載情報は参考目的であり、投資助言・売買推奨を構成するものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。

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