日本市場の歴史
メイン指数

日経225

長期チャート・バリュエーション指標・ドローダウン記録 — 2026-05-19 更新

現値

60,815.95

2026-05-18

年率リターン (CAGR)

6.5%

1965-01〜

累積倍率

49倍

全期間複利

バブル最高値

38,915

1989年12月

最大下落率

-80.4%

バブル崩壊

直近年間

27.2%

2025

§ I — リターンと長期推移

長期価格推移

1965-012026-05 / 月次終値

月次

バブル最高値(1989年12月)38,915円 → バブル崩壊最安値(2003年4月)7,607円。約80%の下落に要した期間は13年。

年間リターン

1965年 〜 2026

プラスリターン:41年 / マイナスリターン:21

リターン分解 — 株価 vs 配当再投資

株価のみの指数(黒)と配当を再投資した場合の推定トータルリターン指数(緑)の比較

株価のみ: 4896配当込み: 10388配当再投資で +112%

配当利回りは年代別の推定値(1965年〜現在)。実際の配当再投資効果は税引き後で異なります。

年間リターン分布

各リターン水準が何年発生したか

5年ローリングリターン

任意時点から5年保有した場合の年率リターン推移 — バブル崩壊後の20年超のマイナス期間が顕著

プラス 40 期間マイナス 18 期間

月次リターン(カレンダー)

各月の前月比リターン — 緑: プラス / 赤: マイナス

1月2月3月4月5月6月7月8月9月10月11月12月
2026+5.9+10.4-13.2+16.1+2.6
2025-0.8-6.1-4.1+1.2+5.3+6.6+1.4+4.0+5.2+16.6-4.1+0.2
2024+8.4+7.9+3.1-4.9+0.2+2.8-1.2-1.2-1.9+3.1-2.2+4.4
2023+4.7+0.4+2.2+2.9+7.0+7.5-0.1-1.7-2.3-3.1+8.5-0.1
2022-6.2-1.8+4.9-3.5+1.6-3.3+5.3+1.0-7.7+6.4+1.4-6.7
2021+0.8+4.7+0.7-1.3+0.2-0.2-5.2+3.0+4.9-1.9-3.7+3.5
2020-1.9-8.9-10.5+6.7+8.3+1.9-2.6+6.6+0.2-0.9+15.0+3.8
2019+3.8+2.9-0.8+5.0-7.4+3.3+1.2-3.8+5.1+5.4+1.6+1.6
2018+1.5-4.5-2.8+4.7-1.2+0.5+1.1+1.4+5.5-9.1+2.0-10.5
2017-0.4+0.4-1.1+1.5+2.4+1.9-0.5-1.4+3.6+8.1+3.2+0.2
2016-8.0-8.5+4.6-0.6+3.4-9.6+6.4+1.9-2.6+5.9+5.1+4.4
2015+1.3+6.4+2.2+1.6+5.3-1.6+1.7-8.2-8.0+9.7+3.5-3.6
2014-8.5-0.5-0.1-3.5+2.3+3.6+3.0-1.3+4.9+1.5+6.4-0.1
2013+7.2+3.8+7.3+11.8-0.6-0.7-0.1-2.0+8.0-0.9+9.3+4.0
2012+4.1+10.5+3.7-5.6-10.3+5.4-3.5+1.7+0.3+0.7+5.8+10.0
2011+0.1+3.8-8.2+1.0-1.6+1.3+0.2-8.9-2.8+3.3-6.2+0.2
2010-3.3-0.7+9.5-0.3-11.7-4.0+1.6-7.5+6.2-1.8+8.0+2.9
2009-9.8-5.3+7.1+8.9+7.9+4.6+4.0+1.3-3.4-1.0-6.9+12.8
2008-11.2+0.1-7.9+10.6+3.5-6.0-0.8-2.3-13.9-23.8-0.8+4.1
2007+0.9+1.3-1.8+0.7+2.7+1.5-4.9-3.9+1.3-0.3-6.3-2.4
2006+3.3-2.7+5.3-0.9-8.5+0.2-0.3+4.4-0.1+1.7-0.8+5.8
2005-0.9+3.1-0.6-5.7+2.4+2.7+2.7+4.3+9.4+0.2+9.3+8.3
2004+1.0+2.4+6.1+0.4-4.5+5.5-4.5-2.2-2.3-0.5+1.2+5.4
2003-2.8+0.3-4.7-1.8+7.6+7.8+5.3+8.2-1.2+3.3-4.3+5.7
2002-5.2+5.9+4.1+4.2+2.4-9.7-7.0-2.6-2.5-7.9+6.7-6.9
2001+0.4-6.9+0.9+7.2-4.8-2.2-8.5-9.7-8.8+6.1+3.2-1.4
2000+3.2+2.1+1.9-11.6-9.1+6.6-9.7+7.2-6.6-7.7+0.7-5.9
1999+4.7-0.9+10.2+5.5-3.5+8.8+1.9-2.4+1.0+1.9+3.4+2.0
1998+9.0+1.2-1.8-5.4+0.2+1.0+3.5-13.9-5.0+1.2+9.7-7.0
1997-5.3+1.2-3.0+6.4+4.8+2.7-1.3-10.3-1.9-8.0+1.1-8.3
1996+4.8-3.3+6.4+3.0-0.4+2.6-8.2-2.5+6.9-5.1+2.7-7.9
1995-5.4-8.6-5.4+4.1-8.2-6.0+14.9+8.6-1.1-1.4+6.2+6.0
1994+16.1-1.1-4.4+3.2+6.3-1.6-0.9+0.9-5.2+2.2-4.6+3.4
1993+0.6-0.4+9.7+12.5-1.8-4.7+4.0+3.2-4.4-2.0-16.7+6.2
1992-4.2-3.1-9.3-10.1+5.5-13.1-0.3+13.5-3.7-3.6+5.5-4.3
1991-2.3+13.4-0.4-0.7-1.2-9.7+3.6-7.4+7.1+5.5-10.1+1.3
1990-4.4-7.0-13.3-1.3+12.0-3.6-2.8-16.3-19.2+20.1-10.9+6.2
1989+4.7+1.3+2.7+2.7+1.6-3.8+6.1-1.5+3.5-0.2+4.8+4.4
1988+9.5+6.9+4.0+4.5-0.1+1.3+0.5-2.0+2.0+0.2+5.7+2.0
1987+6.5+1.9+5.6+7.9+6.4-2.4+1.3+6.3-0.1-12.5-0.3-4.9
1986-0.5+4.7+16.3-0.2+5.3+5.9-0.8+5.8-3.7-5.3+6.9+4.1
1985+3.9+2.7+2.1-1.2+2.7+1.0-5.0+3.9-0.1+1.9-1.3+2.5
1984+3.1-1.6+9.0+0.5-9.5+4.4-3.7+5.9+0.6+5.7+1.6+1.0
1983+1.1-0.2+4.9+1.9-0.2+2.9+2.3+1.2+2.3-0.5-0.4+6.2
1982+3.1-4.7-3.8+1.8-0.9-1.5-1.3+0.0-3.0+5.0+8.8+1.5
1981+2.7-1.5+2.6+4.6-1.8+4.3-0.5-0.2-4.6-0.1+1.3+1.8
1980+3.0-0.0-3.1+4.7-0.1+0.2-0.7+1.4+2.3+1.0-0.4-0.8
1979+3.5-2.3+1.0+1.5+0.5-0.1+1.1+1.9+2.1-1.9+0.1+1.8
1978+5.1+2.2+4.3+1.6-1.2+1.3+1.0-0.3+3.3+2.3+1.1+0.6
1977-0.6+1.6-0.6+1.6-2.1+0.1-2.8+8.1+0.4-2.7-5.3+0.3
1976+7.3-0.6-0.7+1.3+0.1+4.1-4.3+2.1+1.9-3.8-3.0+10.7
1975+3.1+8.0+5.0-0.0-1.7+2.8-4.4-6.3-4.3+12.0-0.5+0.3
1974+3.3+0.8-0.5+3.5+2.8-3.1-2.4-9.4-2.9-9.0+9.3-2.3
1973-0.8-0.9+2.2-12.7-0.3+2.6+7.8-3.2-5.4+1.8-1.2-7.2
1972+5.3+5.8+5.50.0+14.1+2.0+5.5+3.9+6.2+5.0+7.3+7.0
1971+5.7+6.3+7.7+2.7-0.5+7.4+0.9-13.7+5.7-6.2+7.2+11.1
1970-2.2+3.9+5.2-15.8-4.2+5.5+1.0-1.2-3.1+2.4-5.9-0.2
1969+7.7-3.9+4.7+3.5+4.5-1.9-4.5+2.3+5.6+5.7+3.8+6.2
1968+2.2+2.9+0.8+7.0+0.4+4.7+4.7+5.5+8.0-4.5-1.6-1.0
1967+0.8+2.2-2.6-1.3+4.8-0.8-1.2-9.1-1.4+3.9-7.2+0.5
1966+3.7+2.5+5.1-1.9-2.5-1.3+0.3-2.4+0.1-1.6-3.5+4.5
1965-2.4-6.6+3.9-6.8-3.3+3.5+14.4-2.5+2.2+9.8+3.3

年中最大ドローダウン

年初来でプラスで終わった年でも、年中に大きな下落があったことがわかる

最大: -43.6%平均: -13.1%

§ I-B — インフレ調整後の実質リターン

名目 vs 実質リターン(CPI調整)

日本のCPI(消費者物価指数)でデフレートした実質リターン。 デフレ期は実質が名目を上回り、インフレ期は名目が上回る。

名目: 233実質(CPI調整): 199(起点 = 100)

デフレ期(1990年代〜2000年代)の特徴

日本は20年以上のデフレを経験。物価が下落したため、名目リターンがマイナスでも実質リターンがそれほど悪くない局面があった。 ただし株価下落の絶対値は大きく、実質でも長期マイナスが続いた。

インフレ回帰期(2022年〜)の注意点

2022年以降、日本のCPIは3〜4%台に上昇。名目株価の上昇がインフレを下回ると実質リターンはマイナスになる。 特に定期預金などに比べた「実質的な資産価値の保全」という観点では株式の役割が重要。

§ II — 保有期間別リターン(CAGR)

任意起点・任意年数の年率リターン

行: 投資開始年 / 列: 保有年数 / 値: 年率リターン(CAGR)— 緑: プラス / 赤: マイナス

開始年13571015202530
2025+27.2%
2024+9.9%+16.8%
2023+22.5%+19.6%
2022-3.4%+9.2%+13.5%
2021+4.1%+7.2%+11.5%
2020+18.3%+6.0%+9.9%+12.8%
2019+13.9%+11.9%+10.7%+12.8%
2018-13.3%+5.3%+3.3%+6.8%
2017+19.6%+5.7%+7.7%+8.0%+10.6%
2016+9.1%+4.2%+8.8%+6.3%+10.1%
2015+7.7%+12.0%+6.8%+7.9%+8.3%
2014+17.0%+11.2%+7.3%+9.8%+9.0%
2013+46.3%+22.6%+19.2%+13.1%+10.9%
2012+18.1%+26.4%+18.9%+13.7%+13.2%+13.3%
2011-17.4%+12.6%+12.4%+12.9%+10.6%+10.9%
2010+0.3%-0.7%+10.9%+10.1%+8.8%+9.1%
2009+31.9%+3.0%+13.5%+13.2%+10.4%+10.5%
2008-34.8%-4.8%-3.4%+5.3%+7.3%+5.9%
2007-11.9%-8.9%-8.9%+1.2%+4.1%+5.3%+7.3%
2006+3.5%-15.9%-4.7%-3.7%+3.5%+5.2%+6.8%
2005+41.5%+8.8%+2.1%-1.2%+6.4%+6.5%+7.3%
2004+6.5%+16.0%-2.2%+2.4%+5.4%+6.0%+7.2%
2003+28.0%+24.5%+11.9%+6.1%+4.0%+8.8%+7.4%
2002-14.2%+5.4%+11.4%-0.2%+0.7%+6.4%+6.8%+8.1%
2001-23.8%-5.8%+4.7%+2.0%-0.1%+3.9%+5.1%+6.4%
2000-29.4%-22.7%-8.9%-1.2%-3.5%+1.0%+2.4%+3.9%
1999+30.6%-11.1%-5.1%+2.2%-3.6%+1.8%+3.1%+4.6%
1998-16.8%-8.5%-12.9%-5.3%-1.3%-2.0%+2.9%+3.0%
1997-16.8%-3.3%-13.4%-8.6%-1.8%-4.2%+1.1%+2.4%+4.2%
1996-7.0%-13.6%-9.9%-12.6%-2.8%-3.5%+0.3%+1.9%+3.5%
1995+6.5%-6.2%-2.2%-9.9%-5.6%-3.1%+0.2%+1.5%+2.8%
1994-2.5%-1.1%-7.7%-6.7%-6.4%-5.0%-0.7%+0.9%+2.4%
1993+2.3%+2.0%-3.8%-1.6%-8.5%-2.1%-2.4%+1.5%+1.8%
1992-23.2%-8.5%-5.3%-8.8%-9.5%-3.0%-4.5%-0.2%+1.1%
1991-1.3%-8.1%-4.2%-6.5%-7.1%-3.3%-3.7%-0.6%+0.9%
1990-35.9%-21.4%-13.5%-9.9%-8.0%-8.3%-5.8%-2.7%-1.2%
1989+23.2%-8.0%-9.3%-6.2%-8.5%-7.4%-6.1%-2.5%-0.9%
1988+27.7%+0.3%-5.2%-3.8%-4.5%-7.4%-2.9%-3.0%+0.4%
1987+7.6%+19.2%+1.4%-2.4%-2.0%-6.0%-1.9%-3.4%+0.0%
1986+44.5%+25.7%+9.4%+2.5%+2.4%-1.9%-0.3%-1.2%+1.0%
1985+9.1%+19.2%+21.7%+7.8%+2.6%+1.0%-1.6%-0.8%+1.0%
1984+13.2%+21.3%+19.6%+9.9%+4.2%+0.0%-1.3%-1.5%+0.9%
1983+22.1%+14.7%+18.6%+20.5%+6.0%+2.6%-1.5%+1.1%+0.3%
1982+1.2%+11.9%+17.1%+17.2%+9.0%+4.0%-0.7%+1.6%-0.2%
1981+5.9%+9.4%+10.1%+14.1%+9.7%+4.9%+1.0%+1.7%+0.6%
1980+4.4%+3.8%+9.1%+13.6%+15.2%+4.7%+3.0%+0.5%+0.7%
1979+5.7%+5.3%+7.6%+8.6%+13.5%+5.3%+1.9%+0.5%+0.0%
1978+17.4%+9.0%+6.8%+9.8%+12.5%+6.3%+3.7%+0.1%+2.0%
1977-2.0%+6.8%+6.1%+7.5%+11.5%+8.0%+4.5%+0.6%+2.4%
1976+7.2%+7.2%+6.4%+5.5%+8.2%+8.6%+5.2%+2.0%+2.5%
1975+9.7%+4.8%+7.4%+6.8%+8.3%+12.6%+5.4%+3.8%+1.6%
1974-13.8%+0.5%+3.1%+3.7%+5.4%+9.9%+4.8%+2.1%+0.9%
1973-16.6%-7.6%-3.7%+0.4%+1.4%+6.8%+3.7%+2.1%-0.5%
1972+82.3%+9.4%+9.0%+8.5%+7.6%+10.7%+8.3%+5.4%+2.0%
1971+29.2%+25.2%+13.2%+10.0%+9.7%+9.8%+9.7%+6.8%+3.8%
1970-13.5%+26.8%+7.9%+8.1%+7.7%+8.2%+11.4%+5.9%+4.5%
1969+28.3%+12.8%+16.9%+10.9%+9.8%+9.1%+11.6%+7.1%+4.5%
1968+29.5%+12.9%+27.6%+13.5%+10.9%+9.5%+11.7%+8.1%+6.0%
1967-12.3%+13.4%+10.2%+13.8%+9.6%+8.4%+10.6%+8.7%+6.2%
1966-1.2%+3.9%+4.5%+16.6%+8.7%+7.9%+8.5%+8.7%+6.4%
1965+14.1%-0.4%+10.4%+9.1%+9.2%+8.6%+8.7%+11.2%+6.6%

§ III — バリュエーション指標

PER(予想)

17.2倍

過去平均 16.8倍

PBR

1.41倍

1倍割れ企業 約40%

配当利回り

2.08%

過去平均 1.5%

PBR 1倍割れ問題(東証改革)

2023年3月、東証はPBR 1倍割れ企業に対して改善策の開示・実施を要請。 これを受けて自社株買い・増配が加速し、日経225は34年ぶりに最高値を更新した(2024年2月)。

CAPE(シラーPE)について

日経225のCAPE(過去10年インフレ調整後のサイクル平滑PE)は現在約20〜22倍と推定される。 米国S&P500の30〜35倍と比べ割安感があるが、日本は企業の収益性(ROE)が低い点に留意。

バブル最高値時

約90倍

1989年

バブル崩壊後底

約18倍

2003年

現在(推定)

約20-22倍

長期平均以下

§ III-B — イールドスプレッド(株式 vs 国債)

配当利回り − 10年国債

-0.44%

配当 2.08% − 国債 2.52%

益利回り(1/PER)

5.81%

PER 17.2倍の逆数

益利回りスプレッド

+3.29%

益利回り 5.81% − 国債 2.52%

イールドスプレッドの読み方

配当利回り > 国債利回り

株式が債券より相対的に割安。日本株は長期間この状態が続いた。プラスが大きいほど株式投資の魅力が高い。

益利回りスプレッド

収益ベースで株式と国債を比較。金利上昇局面ではスプレッドが縮小し、株式の相対的な割安感が薄れる。

バブル期(1989年)の状況

PERが60〜90倍まで膨張し益利回りは1%台。対して国債利回りは6〜8%。スプレッドは大幅マイナスで株式が極度に割高だった。

歴史的な参照値(推定)

現在2.08%2.52%-0.44%
マイナス金利期(2020年)2.4%0.0%+2.4%
アベノミクス最高(2014年)1.7%0.5%+1.2%
リーマン後(2009年)2.2%1.3%+0.9%
バブル底(2003年)1.0%0.7%+0.3%
バブル最高値(1989年末)0.4%6.8%-6.4%
配当国債スプレッド

§ IV — リスク・ドローダウン

ドローダウン推移

直近高値からの下落率(時系列)

歴史的ドローダウン記録

コロナショック

2020-012020-03

-31%

リーマンショック

2007-072008-10

-61%

ITバブル崩壊

2000-042002-01

-55.3%

アジア通貨危機

1997-061998-10

-38%

バブル崩壊

1989-122003-04

-80.4%

ブラックマンデー

1987-091987-12

-26.3%

実現ボラティリティ(年率)

過去12ヶ月の月次リターンの標準偏差を年率換算 — 市場ストレス期に急上昇する

中央値: 17.0% — バブル崩壊・リーマンショック時にスパイク

§ VI — 需給・マーケットフロー

外国人投資家 月次売買動向(年度別集計)

出所: 東証週次統計 / 単位: 兆円2026-05-14 更新

2024年+9.1
AI・半導体、東証改革継続
2023年+9.5
バフェット効果・割安感
2022年-3.8
円安・金利上昇懸念
2021年-2.1
コロナ回復、利益確定
2020年-4.2
コロナ禍で一時退避
2019年-3.9
米中貿易摩擦リスク
2013年+15.1
アベノミクス・QQE

外国人の年間純買越が+10兆円を超えると日経225が大幅上昇する傾向がある。

信用残高・空売り比率(参考値)

信用買い残(東証)4.2兆円

直近(参考)高水準は過熱感の目安

空売り比率42%

東証プライム売買代金比40%超で市場のヘッジ需要が高い

裁定買い残0.8兆円

先物との裁定残高解消売りが相場の重石になる

プット/コール比率0.78

日経225オプション1を超えると弱気センチメント優位

需給分析のポイント

日本株の需給は「外国人+信托+個人」の三者で決まる。外国人が主導する上昇は持続しやすく、信用買い残の積み上がりは短期調整リスクを高める。

投資主体別売買動向 — 歴史的パターン

局面外国人信託銀行(年金)個人日経225
東証改革・最高値(2024年)買越買越NISA買い+20%
バフェット効果(2023年)大幅買越中立利確売り+28%
コロナ暴落(2020年3月)売越大幅買越買い-31%
アベノミクス(2013年)買越売越売越+57%
リーマン危機(2008年)大幅売越買越パニック売り-42%

日経225先物・オプション需給

先物ベーシス(プレミアム)

先物が現物より高い場合(コンタンゴ)は強気センチメントの表れ。逆(バックワーデーション)は弱気・ヘッジ需要の増加を示す。決算シーズンや配当権利落ち時期に大きく動く。

SQ(特別清算指数)効果

日経225オプションと先物のSQは毎月第2金曜。SQ前後に機関投資家のリバランスが集中し、相場が荒れる傾向がある。特に3月・6月・9月・12月の四半期SQは影響大。

インプライドボラティリティ(IV)

日経VI(日本版VIX)は恐怖指数と呼ばれ、オプション価格から計算される将来の変動率予測。20を超えると警戒、30を超えると恐慌水準。急落時に急上昇し、回復とともに低下する。

§ VII — 円建て・ドル建て比較

日経225:円建て vs ドル建て(指数 = 100)

外国人投資家から見た日本株パフォーマンス。円安局面ではドル建てリターンが円建てを大幅に下回る。

円建て: 297ドル建て: 2131996-10 = 100)

円安の影響

1990年代〜2000年代:円高進行でドル建てリターンが円建てを上回る局面が続いた。 2012年以降(アベノミクス):急激な円安でドル建てパフォーマンスが大きく毀損。 2022〜2024年:歴史的円安(1ドル160円超)により、ドル建てでは約30%目減り。

為替ヘッジの意義

外国人投資家にとって、日本株への投資には常に為替リスクが伴う。 為替ヘッジコスト(日米金利差)が低かった2000年代は容易だったが、 2022年以降は金利差拡大でヘッジコストが年5〜6%に達し、実質的に困難となった。

§ VII — 日経225 vs S&P500(グローバル比較)

日経225 vs S&P500(正規化指数)

共通開始日を100として正規化。円建て日経225(黒)vs ドル建てS&P500(緑)の長期パフォーマンス比較。

日経225(円建て): 164S&P500(ドル建て): 22351990-01 = 100)

1990年1月起点。バブル崩壊後の「失われた30年」でS&P500との差が拡大。2013年アベノミクス以降は差が縮小傾向。

2024年以降

34年ぶりの最高値更新(4万円超)。AI・半導体需要と東証改革(PBR改善要求)が追い風。ただしドル建てでは円安分だけリターンが目減り。

アベノミクス(2013〜2021)

異次元緩和・円安・コーポレートガバナンス改革で日本株が復活。日経225は2013年に57%上昇し、米国株に匹敵するリターンを記録。

バブル崩壊後(1990〜2012)

日本株は約80%下落し23年間最高値更新ができなかった。S&P500はITバブル・リーマンを乗り越え長期上昇を続けた。ROEの低さと過剰債務が主因。

年間リターン比較

期間日経225(CAGR)S&P500(CAGR)
2013〜2023(アベノミクス〜)+11.9%+11.5%
2000〜2023(長期)+3.6%+4.7%
1990〜2012(失われた20年)-5.1%+5.9%

§ VIII — 金利・日銀政策と日本株

日本10年国債利回り vs 日経225

縦点線 = 日銀政策の転換点 / 現在: 2.515%(2026-04

2013-04 QQE(黒田)
2016-01 マイナス金利
2016-09 YCC導入
2024-03 マイナス金利解除

YCC解除・金利正常化(2024年〜)

2024年3月、日銀はマイナス金利を解除し17年ぶりの利上げ。YCC(イールドカーブコントロール)も事実上廃止。 10年国債利回りは1%台へ上昇。円安修正・銀行株上昇の要因となった。

金利低下期(1990〜2016年)

バブル崩壊後、日銀は金利を段階的に引き下げ。1999年にゼロ金利政策、2001年にQE開始。 超低金利でも景気は回復せず「流動性の罠」に陥った。10年国債は2016年にマイナス圏へ。

日銀の政策転換と市場インパクト

2024年3月

マイナス金利解除

銀行株急騰、円急騰

0〜0.1%へ
2016年9月

YCC(長短金利操作)導入

国債市場の流動性低下

10年金利ゼロ%固定
2016年1月

マイナス金利導入

銀行株急落、円高圧力

-0.1%
2013年4月

黒田QQE(異次元緩和)

日経225が1年で57%上昇

年間60〜70兆円国債購入
2001年3月

量的緩和(QE)開始

世界初の本格的QE

超過準備付利
1999年2月

ゼロ金利政策

銀行収益圧迫、国債価格上昇

0.15% → 0%

§ IX — 投資家動向

外国人投資家の存在感

株式保有比率

時価総額ベース(2024年)

約32%

売買代金シェア

東証プライムの日々売買

約70%

純購入額(2023)

バフェット効果・割安感

+9.5兆円

ネット売越額(2020)

コロナ禍で一時退避

-4.2兆円

外国人が買い越す局面では日経225が上昇し、売り越すと急落する傾向がある。 東証週次統計(毎週木曜公表)が注目される理由。

投資主体別シェア(2024年)

外国人投資家
32%
事業法人(持合)
21%
投信・年金
18%
個人投資家
17%
銀行・保険
9%
その他
3%

NISA・個人投資家の台頭

2024年1月の新NISA(年間360万円、非課税期間無期限)開始で個人の株式投資が急拡大。 投信残高は2024年末に100兆円を突破し、日本株ETF・米国株ファンドへ資金が流入した。

NISA口座数(2024年末)2,400万口座以上
新規NISA買付額(2024年)約10兆円
投信残高(2025年)100兆円超

個人投資家の「つみたて投資」シフトは、過去のような「暴落時に狼狽売り→市場の悪循環」を緩和する効果がある。 一方、外国株(特に米国株)へ資金が流出する点は日本株の需給に影響。

注目点

2025年現在、日本の家計金融資産2,000兆円の53%が現預金。米国(12%)と比べ株式投資への シフト余地が大きく、NISA拡大が続けば日本株の長期的な需要増につながる可能性。

§ X — コーポレートガバナンス改革とROE改善

ROE(自己資本利益率)の改善軌跡

2025年
12.1%
2023年
11.2%
2021年
9.1%
2018年
9.5%
2015年
8.2%
2012年
5.1%

出典: 日本取引所グループ・各種リポート(概算値)

自社株買い・増配の加速

2024年度自社株買 約15兆円配当 約20兆円
2023年度自社株買 10.9兆円配当 17.5兆円
2022年度自社株買 7.6兆円配当 15.8兆円
2021年度自社株買 4.8兆円配当 14.2兆円
2020年度自社株買 3.2兆円配当 12.5兆円

東証のPBR 1倍割れ改善要請(2023年3月)を契機に、自社株買いが急増。 総還元(自社株買い+配当)は2024年度に過去最高を更新した。

改革の主要マイルストーン

2024年〜

政策保有株の解消加速

持合解消→浮動株増加→外国人による買いやすさ向上

2023年3月

東証PBR 1倍割れ改善要請

資本コスト意識・増配・自社株買い急増の引き金

2021年

市場再編(プライム/スタンダード/グロース)

プライム維持には高いガバナンス基準を要求

2015年

コーポレートガバナンス・コード

独立社外取締役の設置義務化

2015年

スチュワードシップ・コード

機関投資家の議決権行使・対話義務化

2014年

JPX日経400導入

ROE 8%以上を組入基準に。低ROE企業への圧力

§ XI — 構成銘柄

セクター別ウェイト(上位)

電気機器
24.3%
輸送用機器
12.1%
精密機器
8.7%
化学
7.2%
卸売業
6.4%
銀行業
5.8%
機械
5.1%

時価総額上位銘柄

1トヨタ自動車72038.2%
2ソニーグループ67584.1%
3キーエンス68613.9%
4三菱UFJ83063.7%
5信越化学40633.1%
6ファナック69542.8%
7東京エレクトロン80352.6%
8日立製作所65012.4%
9任天堂79742.2%
10リクルート60982%

日本の「主役」銘柄の変遷

2020年代〜現在半導体関連(東京エレクトロン・信越化学)と防衛関連が台頭。AI・電力インフラ需要で電機セクターが再評価。
2000年代〜2010年代トヨタ・キヤノン・シャープなど製造業が復権。ITバブル崩壊後は輸出関連が主役。
1980年代バブル期銀行・不動産・証券が上位を独占。三菱銀行・住友銀行・野村證券など。時価総額ベースでは世界最大の市場だった。

価格データ:Yahoo Finance(yfinance)。金利・CPIデータ:FRED(Federal Reserve Bank of St. Louis)。バリュエーション指標・構成銘柄ウェイトは参考値。掲載情報は参考目的であり、投資助言・売買推奨を構成するものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。

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